今月の電気料金の請求書が来ていました。
それによると、1ヶ月の電気料金が、使用量１４２KWで料率０．２１８をかけて３０．９６リンギ、そこから調整金と称するICPT(０．０２リンギX 使用量１４２）２．８４リンギを差し引き28.12リンギ（日本年で約８４３円）ということになります。
安い！

この使用量で日本で使ったらどうなるか？

まず、東京電力では基本料が課されます。契約する電力の大きさによって異なりますが、標準的には最低で３０A（858円）、４０A(1,144円）、５０A(１，４３０）となっています。
これだけで、今月のマレーシアの電気代を越えてしまいます。
このほか使用量に対してかされる料金があります。累進性となっていて
１２０ｋｗまで＠１９．８８円
１２０KW超３００KWまで＠２６．４８円
３００kw超＠３０．５７円となっています。

今月の使用量を東京電力で使ったらどうなるかのシュミレーションをやってみると、３０Aで契約していたとして、基本料８５８円＋１９．８８X１２０＋２６．４８X（１４２－１２０）X２６．４８＝８５８＋２，３８５．６＋５８２＝３，８２５円になります。

マレーシアの８４３円対の日本の３，８２５円。
４倍以上のコストアップになります。

円安で海外の生産を閉めて日本に回帰する動きがありますが、日本のインフラの高さを考えると、どちらが有利なのかをじっくり考える必要があります。

日本からマレーシアに来て暮らしている引退者も考えなければならない問題です。マレーシアで勤務している人は選択の余地が無いので、どうしようもないですが。